職場においては妊婦自身が周囲に働きかけることに加えて、職場の理解が重要なポイントとなります。妊娠がわかったら職場へ速やかに報告するとともに、産後も働き続ける意志があることをあらかじめ伝え、産前産後休業や育児休業について前もって相談しておきましょう。
＊使用しているモデルの写真はイメージであり、
説明文の内容とは関係ありません |
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【必要であれば職場と相談すること】
＊時差通勤（満員電車を避ける）
＊重労働の免除
＊妊婦検診を受けるための時間
＊職種によって必要な配慮 など |
【妊婦自身が気をつけること】
＊通勤手段の変更（揺れの激しい乗り物を避ける）
＊こまめに休憩をとり、からだを休める
＊冷房等によりからだを冷やさないよう工夫する
＊栄養バランスに注意し、必要なら間食をとる など |
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最近では働く妊婦を取り巻く環境は整ってきていますが、職場によっては、体調が悪いことを言い出せなかったり、健診のための外出がしづらかったりすることもあるでしょう。妊婦が医師から受けた指導の内容を職場に伝える際に、『母性健康管理指導事項連絡カード』を利用するのも有効な手段となります。妊婦に対して、職場の措置が必要であると主治医などから指導された場合に、主治医等にカードに記入してもらい、職場に提出し措置を取ってもらいます。このカードは母子健康手帳に縮小版が添えられており、拡大コピーをして使用が可能です。厚生労働省のホームページからもダウンロードできます。
>>【母性健康管理指導事項連絡カード】
※厚生労働省ホームページより引用 |
